久しぶり：【いつものニュースチャンネルさまより】アメリカ・グローバリストらが起こした戦火を平和的対話で消す！

こんにちは、＼イッカクです／
今回は、久しぶりの「いつものニュース」から
探しました、Youtubeから2022年の２月あたりから
BANされたのかと思って、諦めていたのですが
最近、見つけました。
結構、世界情勢についての情報が
まんべんなく網羅されてる感じなので
以下、紹介します。
まずは、ニュースの項目の引用です。
＜引用開始＞＿＿＿＿＿＿＿
◎ウクライナ政府がいう春の反撃に関する
作戦機密文書が洩れ
ウクライナに駐留する
アメリカ・NATOの特殊部隊の方針などが
インターネットに流出し拡散している
とNYTが報じています
https://www.nytimes.com/explain/2023/russia-ukraine-war-documents-leak

◎アメリカの軍事産業のレイセオンの取締役が
乗っていたセスナ機が墜落し死亡した
（HIMARS・スティンガー・
ジャベリン・パトリオット・
トマホーク巡航ミサイルを製造）　
dailymail
https://www.dailymail.co.uk/news/article-11947197/Raytheon-director-wife-killed-plane-crash-couple-coast-Florida.html

◎CIA長官バーンズ氏は非公開に
サウジアラビアを訪問し
イランやシリアなど米国が
敵認定している国を
中国・ロシアによる仲介で融和されたことへの
苛立ちを隠せないでいるようだ　WSJ
https://www.islamtimes.org/en/article/1051355/what-s-behind-cia-chief-saudi-arabia-visit

◎サウジアラビアとイランの歴史的融和で
イエメンでのアメリカ・イギリス・サウジ対
イランの代理戦争が恒久的停戦・終戦へ
https://evreimir.com/208581/saudovskaya-araviya-i-iran-dogovorilis/

◎汪外務省報道官
「戦場に武器を送り続けているのは
中国ではなく米国だ。
米国は中国に支持する立場になく
我々にロシアとの関係に圧力をかけてくることは
許容しない。
ウクライナについて中国は和平交渉を支持する。
国際社会はどの国が和平を望みどの国が戦火を
かくだいさせているのか十分理解している」
https://twitter.com/Spriter99880/status/1644266618753523713?s=20

◎習近平国家主席とマクロン大統領は
広州で非公式会談の中で
「中国はウクライナ危機の平和解決に私心がない。
世界が平和を求めている。
フランスが平和提案を出せば
中国はそれを支持する」と習近平氏は伝えている
http://jp.xinhuanet.com/20230408/67e39ee330714985bfc7c2c7d38e4ae9/c.html

◎アメリカではプーチン大統領の人気が過去最高に！
メインストリームでは未だネガティブキャンペーンを
行なっていますが支持率は
ウクライナ紛争前の15％から21％に上昇中。
主流メディア以外の情報を収集する層での
支持率上昇が顕著に現れているそうです　
https://www.msn.com/en-us/news/world/putins-popularity-reaches-record-high-in-the-us-poll/ar-AA19y4kj

◎米国防省が民間軍事会社として
ロシアのワグナーグループが同じ民間軍事会社の中でも
米国ブラックウォーター、
英国のイージス、
フランスのサラマンドルを
軍事能力・動員数共に
上回っていると分析を出している
https://www.algora.com/Algora_blog/2023/04/07/worried-about-russias-pmc-wagner-group

◎SPUTNIKの視点から
数十年前より米国には
アジア版NATO創設する構想があり
欧州大陸で集結しロシアと中国に対抗するための
アジア版NATOを別に創設する計画があったという。
まさにそのためにNATOは
日本が必要なのだと軍事アナリストで
「国家防衛」の編集長イゴーリ・トロチェンコ氏が
指摘しています。
日本には技術的に素晴らしい軍備は
もっているものの1945年以降、
一度も実践を経験していない
そこで湧き上がってくるのは
自衛隊員らが明日にも事実上自分たちの
国のためではなく
米国の目的のために命をかける用意が
あるのかという疑問だと
アンドレイ・フェシュン氏は述べている
https://sputniknews.jp/20230407/nato-15587016.html